最新情報

【コラム】研修について

日頃、クライアントとの対話の中で、研修の話がよく出ます。

研修を行っている会社、行っていない会社、外部で研修を行っている会社、社内で研修を行っている会社など様々ですが、法律上必要な研修や、技能的に最低限必要な研修を除けば、積極的、好意的に研修に取り組んでいる会社は30%程度といったところでしょうか。

残りの約70%の会社で、研修に積極的、好意的になれない理由としてよくお聞きするのが、「どんなことをすればいいか判らない」「費用が高い」「忙しくてできない」などです。

そこで本日は、上手に研修を行っている会社のポイントについて、私なりにお伝えしてみることにいたします。

「どんなことをすればいいか分からない」
「費用が高い」
この2つの理由を挙げる会社は、研修に関して少し前向きに考えたことがある会社でしょう。

「どんなことをすればいいか分からない」
この問題については、まずは簡単に考えてみてはいかがでしょうか。
社長が「自社の社員にこうなって欲しい」という姿をイメージして、ツールを用意しましょう。
ツールは本でもビデオでもTV番組でもいいと思います。
研修とは、会社や社長が従業員に対してどのように仕事をして欲しいかを伝え、その方法を教える場でもあります。仕事のレクチャーの一環と考えて、気軽に始めてみてはいかがでしょうか。

「費用が高い」
研修費用が高くつくかどうかはやり方ひとつです。前述のように、本やビデオやTV番組を読んだり見たりした後、ディスカッションをして、レポートを提出するだけでも効果は上がります。
この方法であれば、勤務終了後に残って研修をしたとしても、時間外手当と本やビデオの費用がかるだけです。人数にもよりますが、2~3万円もあればスタートを切れるのではないでしょうか?

「忙しくてできない」
この問題を解決するためには、研修の重要度についてよく考えてみる必要があります。
上手に研修を行っている会社で共通しているポイントは、研修を「スケジュール化」していることです。

研修を仕事の1つとして考え、予め予定を組んで実施している会社は、
この問題をクリアできています。

実際には、全く研修を行っていない会社はありません。
どんなに忙しい会社でも、自社の業務に必要な技術などは必ず教えています。
そうでないと、事業が成り立たずに会社は潰れてしまうからです。
それと同じで、従業員の1人1人のビジネス力を向上していかなければ、いつか会社は立ち行かなくなります。
運営側、受講側が、重要な予定として研修に取り組むことで、はじめてこの問題はクリアーできるわけです。

 

最新情報一覧

2024.11.01
「一日公庫」開催のお知らせ
2023.03.01
「2023年度改正税法の手引き」作成のお知らせ
2021.11.01
「一日公庫」開催のお知らせ
2021.09.01
「消費税インボイス制度 Q&A」冊子のご案内
2021.03.02
「2021年改正税法の手引き」のご案内
2020.03.26
「2020年度改正税法の手引き」のご案内
2019.03.01
「2019年税制改正の手引き」のご案内
2018.10.31
【出版】オーナー社長と資産家必読 社長の節税と資産づくりが これ1冊でわかる本
2018.10.31
1日公庫開催のご案内
2016.11.11
1日公庫開催のご案内

全てを表示

ページの先頭に戻る

お問い合わせ

料金案内

マイコモン

出版物一覧

相続贈与で節税できる本

相続贈与で節税できる本

相続贈与で節税できる本

なぜ、いい税理士を顧問にすると、銀行はお金を貸したがるのか

なぜ、いい税理士を顧問にすると、銀行はお金を貸したがるのか

相続の税金と対策

相続の税金と対策

社長、税務調査の損得は税理士で決まる!

社長、税務調査の損得は税理士で決まる!

事務所案内

地図を表示する

取り扱い内容

前田税務会計事務所サービス方針「5つのS」

スピーディー

迅速な作業でお客様のご要望に速やかにお応えします。

正確

ダブルチェックで正確な数値をご提供します。

説明

むつかしい税務や決算をわかりやすくご説明します。

親身

お客様の立場に立って親身に考え、行動します。

紹介

前田税務会計事務所のネットワークで各分野のプロフェッショナルをご紹介します。

(株)日本M&Aセンター

エプソン会計ソリューション

会計ソフト「MFクラウド会計」

ビジネスリンク
便利
地図:MapFan Web
時刻表:どこなび
宿泊:旅の窓口
天気:Yahoo!Weather
ソフト:Vector
情報
日本経済新聞社
朝日新聞
読売新聞社
毎日新聞社
産経新聞社
税務
タックスアンサー
官公庁
財務省
国税庁
金融庁
厚生労働省
国土交通省
中小企業庁
法令データシステム
サービス対象地域
大阪市、堺市、東大阪市、
神戸市、尼崎市、西宮市、
芦屋市など大阪府、兵庫県を中心とした近畿各地。
名古屋・東京方面も対応可能です。
Copyright © 前田税務会計事務所 All Rights Reserved.